※当校の講師・事務局の見解です。転載はお断りします。
問1 解答 4
- × 個人差に十分配慮し、一人ひとりの発達過程に応じた保育が重要。
- × 人的環境と物的環境、どちらも大切。
- ○ 記述の通り
- ○ 記述の通り
問2 解答 3
- × 「児童自立施設」ではなく「児童福祉施設」である。
- × 記述の通り
- ○ 記述の通り
問3 解答 3
- ○ 記述の通り
- × 3歳以上児は、集団生活での計画が中心となるが、個の成長と子ども相互の関係や協同的な活動が促されるよう配慮すること。
- × 「幼児期の終わりまでに育ってほしい姿」が到達目標という記載はない。子どもの小学校就学時の具体的な姿であり、保育士等がこどもの指導を行う際に考慮するものである。
- × 保育の計画は、全職員が参画し、共通認識の下で総合的に保育を展開していくために、組織的に構成される。
問4 解答 4
- イ :食事、睡眠等の生活リズムの感覚が芽生える。
- ア :安心できる関係の下で、身近な人と共に過ごす喜びを感じる。
- エ :見る、触れる、探索するなど、身近な環境に自分から関わろうとする。
問5 解答 2
- × 倉橋惣三:誘導保育
- ○ 城戸幡太郎:子どもは大人が「指導していく任務を負わねばならない」と、社会中心主義を唱えた。
- × 東元吉:幼稚園保育法
- × 坂本彦太郎:学校教育法草案
- × 橋詰良一:家なき幼稚園
問6 解答 5
- × 律動遊戯:土川五郎
- × 誘導保育:倉橋惣三
- × 学校教育法草案:坂本彦太郎
- × 家なき幼稚園:橋詰良一
- ○ 保育問題研究会:「社会協力」を基本理念に「新しい保育の体系」の実現を目指し、城戸幡太郎が設立。
問7 解答 4
- × 「母親学校」の創始者は、コメニウス。
- × 幼児期を敏感期ととらえた。
- ○ 記述の通り
- ○ 記述の通り
問8 解答 1
- ○ 記述の通り
- ○ 記述の通り
- × 家庭でもおんぶ紐の使用をやめるよう話す、というのは不適切。家庭の実態等を踏まえ、保護者の気持ちを受け止め、相互の信頼関係を築くことが重要。
- × 泣いても極力応答せず、というのは不適切。受容的・応答的なかかわりが重要。
問9 解答 3
- × 気にすることではないと母親に伝える、というのは不適切。母親の心配する気持ちを受け止めていない。
- ○ 記述の通り
- ○ 記述の通り
- ○ 記述の通り
問10 解答 1
- エ :養護
- ア :教育
- キ :一体的に
- ケ :大臣
- ク :指針
問11 解答 3
- × レッジョ・エミリアはイタリアの都市。
- ○ 記述の通り
- ○ 記述の通り
- × ルドルフ・シュタイナーが実践したシュタイナー教育とは別のもの。
問12 解答 5
- × 「情緒の安定」のねらい
- × 「情緒の安定」のねらい
- × 「情緒の安定」のねらい
- ○ 「生命の保持」のねらい
- ○ 「生命の保持」のねらい
問13 解答 3
- ○ 記述の通り
- × 子どもの生活や遊びの姿に視点をあてた記録が重要。
- × 計画通りに保育を展開することが重要、は誤り。子どもの変化に応じた活動の柔軟な展開が必要。
- ○ 記述の通り
問14 解答 4
- キ :発達過程
- イ :環境
- カ :指導
- エ :支援
- ク :個別に
問15 解答 3
- × 保護者から直接情報を得て、というのは誤り。市町村の支援の下に、子どもの育ちを支える資料が保育所から小学校へ送付される。
- ○ 記述の通り
- ○ 記述の通り
- × 到達目標ではなく、「幼児期の終わりまでに育ってほしい姿」を共有するなど連携を図り、小学校教育との円滑な接続を図る。
問16 解答 4
- イ :野口幽香
- ウ :赤沢鍾美
- ア :関信三。初代監事(園長)であった。
- エ :橋詰良一
問17 解答 3
- ウ :ルソー
- エ :ペスタロッチ
- イ :フレーベル
- ア :オーエン
問18 解答 1
- ○ 記述の通り
- × 泣いても座らせる、というのは不適切。情緒の安定を図りながら、子どもの自発的な活動を尊重するとともに促していく時期。
- × Mちゃんの思いを受け止めず、みんなと同じ経験をさせることが大事、と強要するのは不適切。
- ○ 記述の通り
- × 家庭の状況、保護者の意向を確認せず、一方的に指導することは不適切。
問19 解答 2
- 〇 記述の通り
- × 利用定員は5人以下(補助者がいる場合)、保育者が1名の場合は3人まで。
- ○ 記述の通り
- ○ 記述の通り
問20 解答 5
- × 1,970か所増加、2,000か所には及ばない。
- × 保育所の数は増加(23,410か所→23,524か所)しているが、保育所の利用児童数(2,116,341人→2,088,406人)は減少している。
- ○ 記述の通り
- × 特定保育型地域事業の数(4,893か所→5,814か所)と、特定保育型地域授業の利用児童数(56,923人→71,719人)はともに増加している。